日本の全人口の4分の1が65歳以上の高齢者となっていますが、30歳以下の方の人口は1975年を境にしてどんどん減少しています。30歳未満の人口は全人口の約27.6%となっており、20歳以下となるとさらに数は少なくなります。
 
出生率や出生数も穏やかですが年々減少しており、少子化はこの先さらに深刻になる状況。このような現実を反映してか、小児科医師は全体の約5.6%、数にして約15,000人と、内科医の約71,000人と比べてもかなり少なくなっています。0~18歳までの方は基本的に小児科にかかるため、小児科医が少ない理由は少子化にあると断言しても過言ではありません。
 
このページでは年々減り続ける小児科医の転職についてまとめています。
 
 

全国的にみて小児科医求人は少な目

 
 
実際に小児科医の求人をチェックしてみると、内科医求人(常勤)が1,000件以上あるのに対して約300件となっており求人数そのものが少なくなっている事がわかります。非常勤(アルバイト)求人も250件前後で特に多いわけではありません。医師の数も内科医に比べて少ないため、この結果は納得です。
 
医師の転職のしやすさから見ると、内科や外科(整形外科)の医師に比べて不利なのは明らか。求人数が少ないため、就業場所や希望年収などの各種条件を満たす求人がスムーズに見つからない可能性もあります。そのため条件の良い転職先を見つけようと思ったら早めに転職活動を始める事や、医師専門の転職サイトで優良求人を紹介してもらうなどの対策を立てなければなりません。
 
 

小児科医の厳しい現実

 
 
子どもの数が減る少子化により、小児科医の数もどんどん減っています。人手不足の状況に陥っているクリニックや病院も少なくない上に、子供は大人よりも注射や点滴になどの医療措置に手間が掛かるなどさらに人手不足に陥る要因もあるのです。
 
小児科は患者への医療措置に手間が掛かる割には診療報酬が高いわけではなく「割に合わない」と転科してしまう小児科医師も。さらに医療訴訟が多い事がリスクと考えられ、小児科医は不利と考える医師もいます。ただし実際に起きた小児科の医療訴訟は平成24年に22年、翌年25年は10件と、医療訴訟がそこまで大量に起こされているわけではありません。
 
ただ人手不足から医療ミスが起こりやすい素地があるのも確か。小児科や産婦人科は好調な医療施設でも斜陽分野と呼ばれており、少子化が解消されない限り今後も人手不足に拍車が掛かる可能性もあります
 
 

小児科医の収入事情

 
小児科医の収入は約1,000~1,800万円前後。小児科医の数は減少傾向にありますが、その分人手不足となった病院やクリニックも実際にあります。総合病院では医師不足のため小児科が閉鎖されるケースもあり、条件などによってはかなり高い収入が望める事もあります。
 
もちろん2,000~3,000万円前後の高い年収を希望するなら開業するのが一番ですが、集患が難しい診療科目であるため開業の際は場所をしっかり見極めなければなりません。